日本電計は「“クルマからモビリティへ”の技術展」（くるモビ展）に出展し、同社の中核事業の1つである自動車関連事業の最近の取り組みを紹介する。取り扱う計測器やソリューション、サービスを通じて、自動運転時代のクルマづくりを円滑に進め、社会に貢献することを目指す。

日本電計は1950年に創業し、電子計測器・各種システム機器・電子部品など各種計測器の販売製造を手掛けてきた。2022年には新しい経営体制を敷くとともに、「私たちは計測技術を通し、豊かな社会の発展に貢献いたします」という経営理念を掲げた。専門商社として営業に特化していた企業から、技術的なサポートも含めて社会発展に貢献する企業へのシフトを改めて明確に打ち出した格好だ。

■国産初のリバブレーションチャンバーを提供

電気機器、電子機器が電磁波によって誤動作しないことを確認する試験が、EMC（electromagnetic compatibility）試験の一つの重要な項目である。試験対象の機器が、他の電子機器が発した電磁波の影響を受ける影響を測定するため、電波暗室に試験対象の機器を入れて一定方向から電磁波を照射する。ところが実際の電磁波環境は複雑で、ビルなどに反射した電磁波が四方八方から到来し、車載の電子機器もその影響を受ける。「既存のEMCの試験環境は、実情に合わなくなる傾向。多方向から届く電磁波に対するEMC試験の必要性が高まり、対応する技術としてリバブレーションチャンバー（RVC）が求められるようになる。」（日本電計の担当者）

リバブレーションチャンバーでは、電波を撹拌する装置などを使うことによって、シールド室内のアンテナから照射された電磁波が多方向から到来するような環境を作り出すことができる。電磁波が多方向から到来することで、より現実の電磁波環境に近づけて試験を行えるようになる。日本電計は今回のくるモビ展で、リバブレーションチャンバーを出展する。「出展するリバブレーションチャンバーは国産初の製品。TDKが設計し、日本シールドエンクロージャー（JSE）が製造・施工を担当し、日本電計が販売および受託試験の案内を行う」（担当者）と説明する。

これまで、海外製のリバブレーションチャンバーが国内でも利用されていたが、メンテナンスやトラブル発生時の対応に課題があった。知見のある国内企業が共同で提供するリバブレーションチャンバーならば、メンテナンスやトラブルへの対応が迅速にできる。自動車の電動化や自動運転化が進む中でEMC試験の必要性が高まり、国産のリバブレーションチャンバーを利用することによる迅速で的確なサポートのメリットが生かさされるソリューションといえる。

■多様な環境を想定した測定システムで製品開発に貢献

くるモビ展で日本電計は、日本ナショナルインスツルメンツ社（日本NI）の自動計測システムなどの製品群の取り扱いや、米コグネックス社のAIを活用した画像検査システムの取り扱いについても訴求する。

日本NIは、自動テストシステムの開発に使用するグラフィカルプログラミング環境の「LabVIEW」に代表される、自動テストと自動計測のシステムを開発・提供している。日本電計では、日本NIの製品を取り扱い、自動車業界のメーカーがシミュレーションを活用した設計、開発、製造を行う環境構築を支援する。「日本NI製品に特化した専任のエンジニアを用意して、安心して利用してもらえる販売・サポート体制を強化している」と担当者は説明する。

コグネックス社は工業用画像分析に特化した画像検査システム「COGNEX VisionPro Deep Learning（ViDi）を提供する。「ViDiは、これまで目視で行っていた製造ラインの全数検査を画像検査に置き換える際に有力な選択肢となる。コグネックス社が培ってきたAIやディープラーニング技術が有効に活用できる分野であり、金属の傷や樹脂の傷の検出に良い結果を出している。」（担当者）自動車業界では電子基板や金属加工品などの画像検査での導入が進んでいるという。

工業用画像分析に特化した製品だけに、適用条件がフィットした場合には高い精度で結果を出すことができる。日本電計では、「ViDiで効果を出すための経験値がある製品担当者がユーザーと丁寧にやり取りをすることで、画像検査したいサンプル画像を見てViDiの適切な導入・運用を支援している」と語る。

■部品の耐候性試験機やADASの試験サービスも紹介

その他、くるモビ展で日本電計は、取り扱う耐候性試験機やADAS（先進運転支援システム）の試験支援体制についても紹介する。

自動運転化が進む中で、自動車は軽量化が求められ、新素材開発にあったっては耐食性(錆びなど）や耐候性の評価も必要となる。耐食性は塩水・複合サイクル試験機での評価が一般的だが、英アスコット社の製品は国内外の様々な国際標準規格、各社プライベート規格に対応しており、国内では日本電計が国内総代理店として取り扱う製品だという。また、米Q-Lab社は世界的に高いシェアを誇る耐候性試験機メーカーで、太陽光、雨、温湿度など屋外の自然環境に対して、素材がどれだけ耐えうる性質を持っているかを評価するための製品で、両メーカー製品とも日本電計が設置から保守まで対応する。

また継続して力を入れているのが、ADASの試験をサービスとして提供する「ADASテスティングサポート」。欧州規格のEURO NCAPで認証された機器を使った試験を、日本自動車研究所 城里テストセンターなどのテストコースで実施する。試験用の測定機器をレンタルするほか、オペレーションも含めた試験を請け負うことも可能で、ADAS試験の負荷を減らすことができる。

自動運転を見据えた自動車の開発が求められる中で、日本電計はあらゆる試験環境を提供する。くるモビ展の主要出展内容を見ても、ノイズへの対応としてのリバブレーションチャンバー、軽量化が進む各種素材に対しての耐候性試験装置、設計や製造の自動化に向けた日本NI社やコグネックス社のソリューション、そして次世代自動車に向けたADAS試験と、幅広い製品やソリューションがクルマづくりを支える。「多様な技術や計測器がないと、自動運転を実現することは難しい。日本電計としては、多彩な機器やソリューションを提供して、社会貢献のお手伝いをしたい」（担当者）と、くるモビ展の出展意義を訴える。